HOME

This section is to provide various ideas in essays and papers developed through various research & consulting projects. Your opinions, essays or papers are also welcome. In case you have something you want to introduce here, please contact web master at <Direct HP 070-5070-4570>.

様々のプロジェクトから派生した論文や主張の紹介ページです。紹介したいものがありましたら、< Direct HP 070-5070-4570　>までご連絡ください。

-------------------------------------------------------------------------------
MS-WORDやMS-POWER POINTファイルで提供しています [download]をクリックすると論文をダウンロードできます。貴方のマシンにMS-WORD等がインストールされている場合、直接WORDが立ち上がり、ファイルを開く事が可能です。まずダウンロードを先に行いたい場合は[download]にカーソルを合わせ、「マウス右クリック→対象をファイルに保存」として下さい。

Ocean　Sunrise Project 　オーシャンサンライズ計画

Seaweed Bioethanol Production in Japan; The Ocean Sunrise Project  Masahito Aizawa, Vice Chairman 著
    全世界の穀物1割からエタノールを製造しても、世界の石油消費量の１％にしかなりません。このオーシャンサンライズ計画は、世界第6位の日本の排他的経済水域で海藻資源を活用することで、経済活動を行い海洋水域の権利を守ると同時に、我国のエネルギー問題を解決しようとする計画の一つです。

    Seaweed Bioethanol Production in Japan, titled the “Ocean Sunrise Project”, aims to produce seaweed bioethanol by farming and harvesting Sargassum horneri, utilizing 4.47 million km&sup2; (sixth largest in the world) of unused areas of the exclusive economic zone (EEZ) and maritime belts of Japan. Through seaweed bioethanol production, the Project aims to combat global warming by contributing an alternative energy to fossil fuel. This paper outlines the results of the project’s feasibility research conducted by Tokyo Fisheries Promotion Foundation.
2007/11/10 07:57:55  DOCファイル 217600 bytes download
公務員制度改革をどうするか？　渡辺喜美行革大臣へ

「能力本位の任用・・・」でなく、「仕事の価値」概念の導入を！  渡辺穣二 著
    渡辺行革大臣へ

    安倍首相の施政方針演説（2007年1月26日）では、「公務員制度改革については、新たな人事制度を導入して、能力本位の任用を行うとともに・・・」と、30年前に民間で失敗したことと同様の表現です。

    能力本位という言葉は、不適切です。立派な学歴をもち、省庁内や関係組織で仕事が殆どない方々も、能力がないとは言えないからです。

    日本の公的セクターの問題は、多くの有能な人材が省内や関係会社に、仕事はなくとも毎日通っている状況です。

    渡辺大臣の「幻のマニフェスト」は、国家公務員上級職の削減などを盛り込んでおられます。同時に、愛の構造改革とも言われており、「仕事基準」による経営が目指すところと一致しています。

    今、日本が必要なのは、公務員の人達にとり、今後も終身雇用、透明性、やればやるだけの状況を作り出すことです。

    能力がある方々を、再トレーニングして、民間セクター；地方の中小企業の支援（特に管理会計、財務、マーケティングの支援）に振り向けることです。

    他には、教育支援や老人介助も重要ですが、それらは、経済の中でコストセンターであり、経済活性化と中小企業の再生に貢献する方が重要です。公的セクターの有能な人材を振り向ける制度を創設するのです。

    公務員制度改革は、能力本位でなく、「仕事の価値」という概念を入れたら、問題が、解決できます。

    「仕事の価値」に応じ評価し報酬を支払うことで、モラールハザードがなくなり、過剰報酬もなくなります。

    10年間も続けると、リストラが不要になります。職員にとっては、長期雇用、透明性、やるばやるだけ　という新たな3種の神器を確保できます。
2007/02/03 15:18:55  PDFファイル 12375 bytes download
「仕事基準」は、愛の経営；　組織の外の価値軸をもって評価すべし。  渡辺穣二 著
    社会的問題を出すような日本の組織は、営利、非営利に限らず、どこも「人基準」文化が強く、サービス提供する対象としての市場や顧客への「正（誠）をもって尊しとなす。」ができていません。談合する企業も同様、不正を容認しあう組織内部や仲間同志で「和をもって尊しとなす。」という組織文化が形成されています。

    そのため、雪印、日本ハム、三菱自動車、姉歯事件、不二家のような事件が後を絶たないのです。

    日本の言論界では、このような事件に対して、必ずリーダー論が出てきて、上に立つものは、人徳をとか身を律してという意見がでます。しかし、株主、従業員、社会に迷惑をかけるような会社のトップは、皆、人徳者です。社員や関係業者のことを考えながら、連綿と続く先輩経営者達の顔も立て、バランスをとってこられた方々です。そうでなければ、日本では、組織のトップにはなれないのです。つまり、彼らは、組織内部と自分の近くに存在する人間関係、業者などの関係性に気を配り、「和を持って尊し。」としてきた方々です。

    サービス対象：顧客に対して、「正（誠：仕事の価値）をもって尊しとなせ！」が、「和をもって尊しとなす。」の上位に置かれなくてはなりません。聖徳太子の和をもって尊しとした時代背景は、争いが絶えなかったからであり、現在、組織経営で重要なことは、顧客市場に対して、仕事の価値としての正（誠）を提供すべきなのです。

    あらゆる組織の存在理由は、組織の中にはないのです。組織の存在理由は、その組織がサービスを提供する組織の外部にあります。市場での価値を創出できる組織だけが、生き残ることを許されるのです。ですから、人事評価制度は、公務員であろうと、企業の従業員であろうと、「仕事の価値」をもって評価すれば、健全な組織文化を形成できます。

    公務員人事制度改革で各公務員の報酬を決める評価のものさし（評価軸）は、仕事の価値をもって決めると言い切ることが必要です。報酬は、人（年齢、人間関係、学歴：能力、性別、地位、国籍、出身等）を見るのでなく、それぞれの「仕事の価値」を見て決めますと言い切るのです。

    もちろん、人材登用では、本人の過去の実績と共に、能力をみる必要があります。しかし、あくまで、将来の「仕事の価値」の可能性を見越して、採用する考え方です。
2007/02/02 11:44:02  PDFファイル 41603 bytes download
「仕事基準」の評価制・報酬制のコンサルティング　（ヒューマンキャピタルソリューション研究所）

「人基準」から「仕事基準」へ　平成１７年３月１日発行　学士会会報　２００５―II No.851に掲載  渡辺穣二 著
    私は、日本の経済全体、公的セクターを含めた国全体としての競争力をつけるための考え方として「仕事基準」という概念とそれに基づく組織評価の手法：COFIX（報酬公正度指数）をご紹介したい。この「仕事基準」という概念が、日本の閉塞状態を打開するヒントを与えているような気がするのである。

    単語：
    政府による「改正雇用対策法」（平成13年10月1日）
    「人基準」による「お湯の中のカエル」症候群
    「４かく経営」＝「恥をかく、義理をかく、人情をかく、そして、汗をかく。」
    -----------------
    江戸の末期、アメリカから帰った勝海舟が、「何か、変わったことがあるだろう。」と言われ、「少し眼に付きましたのは、亜米利加では、政府でも民間でも、およそ人の上に立つものは、みなその地位相応に怜悧で御座います。この点ばかりは、全く我が国と反対のように思います。」という話があるが、現在の日本においても、江戸時代と同様のことが起きているのである。
    -----------------
    「人基準」から「仕事基準」は、組織全体の効率などを根底から変えてしまう。欲求段階説のアメリカの心理学者　アブラハム・マズローの言う「哲学が変わればすべてが変わる。」ということが起きる。
2006/11/09 14:42:37  PDFファイル 404901 bytes download
日本の「人基準」経営に；　COFIX（Compensation Fairness Index）は、役立つか？(2004 Oct.)  渡辺穰二 著
    日本の自殺者率（総務省「世界の統計2004年」）は、人口10万人当たり24.8人と世界の第４位にあります。

    長い不況の影響で98年から6年連続で3万人を超え、交通事故死の3倍です。2002年のデータでは、自殺理由として、健康問題（45％）に次いで経済生活問題（26%）が二番目にきており、40歳以上の中高年男性の自殺が多く、景気の動向やリストラなどに大きく影響されていると言われています。

    独立行政法人、労働政策研究・研修機構は、主要企業約三千社に十月から本格的な人材の市場価値に関する調査を行います。業種・職種別に、部下数などを基にした仕事の重みや専門性などに基づいて仕事別の市場価値を割り出すので、これまでの年齢、性別、家族など「人基準」データだけであったのが、ついに「仕事基準」のデータを取り始めたのです。

    年齢や性に関わらず各従業員が創出する「仕事の価値」で報酬が決まるとなると、運用がはるかに簡単です。貢献できない人材は、それ以上昇進せず、そのレベルの報酬で変化しません。しかし、既にその人が創出する付加価値に見合った報酬なのですから、年齢を理由にリストラされることもないのです。

    ４５歳を過ぎた中高年は、年齢から想定される報酬と期待される肩書きのために、職が見つかりにくいのですが、「仕事基準」では、そのような年齢差別や性差別などが最低限になります。

    リストラの場合も転職の場合も、「人基準」は冷酷ですが、「仕事基準」なら人にやさしいのです。

    経営者の皆様、どれだけ現在の自社の報酬制度が「仕事基準」から見たときに公正であるかを調べてみませんか。
2006/11/09 14:42:31  PDFファイル 315174 bytes download
Compensation Fairness Index (COFIX): a strategic tool for HRM and future corporate value assessment. (August 2004)  IHCS, Maeda & Watanabe 著
    Institute of Human Capital Solution (IHCS in Chiyoda-ku Tokyo, Representative Partner Takuzo MAEDA, Tel.03-3556-8780) has recently launched a new consulting package for assessing fairness in compensations for board members and managers. This package is called COFIX (Compensation Fairness Index) which evaluates fairness in all the compensations for management positions. The higher the COFIX whose theoretical max: is 100, the fairness in compensation is the higher in relation to the contribution capabilities of individual managers.

    COFIX is a mathematically sophisticated but simple, easy-to-understand index to assess compensation profile of whole organizations. Improvement of COFIX does not only provide a better work environment to keep high performers, but it can also play a vital role for turnaround management, M&A, etc. by its motivation effect for the whole organizations. Based on COFIX, companies can change the compensation scheme and conduct trainings for managers so that the whole organization can be empowered and enhance market-oriented corporate culture.
2006/11/09 14:42:25  PDFファイル 192258 bytes download
IHCS，報酬公正度指数（COFIX）サービスを開始  (August 2004)  前田卓三、渡辺穰二 著
    IHCSは、企業の主任以上の管理職人材の報酬の公正度を測定する報酬公正度指数(COFIX)サービスを開始しました。COFIXは、企業全体を見たときに、指数１００を最大として指数が高いほど報酬が実力に対して公正になっていることを示します。(August 2004)

    同サービスは、主任クラス以上の管理職を対象に、仕事の組織へのインパクト、ノウハウ、折衝度、リーダーシップなどについてインタビューすることにより、客観的に実力度を示す指数（PVI：Position Value Index）を算出、PVIと現行の報酬額の相関度COFIXをもって組織全体の報酬の合理性や公正性を測定評価します。

    COFIXは、金融機関、企業再生や企業M&Aを手がける機関にとって、投融資対象企業の人的資源の個人的、全体評価となります。また組織活性化のために報酬体系を実力主義に変えたい企業にとっても出発点とすることができます。
2006/11/09 14:42:03  PDFファイル 252411 bytes download
付加価値報酬制は、人件費の適性配分により、実力終身雇用をめざす報酬・給与制度  (May 2004)  前田卓三、渡辺穰二 著
    ヒューマンキャピタルソリューション研究所（IHCS）は、「人事評価/報酬制度」として「付加価値報酬制」の導入を推進しています。「付加価値報酬制」は、報酬は創造された価値に払われるという基本コンセプトを持ち、これにより経営者、社員の意識/行動を自然に価値創造に向けさせ、企業の活性化を促すもので、これまでこの制度を導入した企業は絶大な効果を挙げています。

    「付加価値報酬制」は、英語では、CVA（Compensation by Value Added）と言われ、20年以上前に北欧のエリクソンやABBなど当時真にグローバルな組織体が実験的に開発導入し、現在、欧州では５百万人以上、既に日本でも百万人の働く人たちに適応されています。日本では、優良大企業に導入されている他、多くの事業再生中の企業、M&Aにおいても顕著な効果が認められています。

    「付加価値報酬制」の最大の特徴は、価値を構成する要素を3つ（ Position,　Performance, Person ）に明確に分けることです。

    評価は、人でなく、人が行う仕事に対して行われ、また、給与・報酬は、人でなく、人が行う仕事の価値に対して支払われます。つまり、報酬は会社・各構成員の価値創造に連動するというコンセプトを持っていることです。

    「付加価値報酬制」は、成果主義とは違い、人間の本質に基づいた哲学によって組織のOS（または、DNA）、つまり、あらゆる組織行動、経営判断で使われる「評価軸」「価値軸」を変えるものです。

    その結果、働く人々や組織全体が外向き（市場）になることから、組織文化が変革されます。

    「付加価値報酬制」は、公私を問わずあらゆる組織体に有効であることが実証されています。

    また、付加価値報酬制は、「仕事基準」であるため、組織全体が実力ベースでの終身雇用性をめざすことになります。

    CVA（日本語の呼称：付加価値報酬制）は、ヒューマンキャピタルソリューション研究所の商標登録です。

    ヒューマンキャピタルソリューション研究所（IHCS）
    代表パートナー　前田卓三
    〒102-0093  東京都千代田区平河町２−５−７ヒルクレスト平河町 604
    TEL: 03-3556-8780 (　http://www.ihcs.jp )

    連絡: IHCSパートナー　渡辺穣二（直接 070-5070-4570）へ。
2007/01/07 19:05:43  PDFファイル 97332 bytes download
�螢▲�ロス・コンサルタンツのサービス内容

「仕事基準」は、愛の経営  代表取締役　渡辺穣二 著
    短期的に結果を求めた外科手術だけでは、将来にわたる組織活動を健全なものにすることはできません。

    当社のコンサルティングでは、短期の結果を求めながらも、中長期的に組織が競争力をつけること、

    換言すれば、激しい環境の変化があっても、そこから常に学び続け、変化に耐えることのできる組織・人材にすることを目標とします。
2006/12/21 22:37:02  PDFファイル 51692 bytes download
政府開発援助に抜本的改革を！ "Innovations needed for effective ODA."

グローバル経済；卑しい意図　(２００１年)   渡辺　穣二 著
    The Accidental Theorist And Other Dispatches from the Dismal Science　（Paul Krugman）
    「経済的進歩は、良心のかけらもない先進国企業と強欲な地元の起業家によってもたらされる。」

    途上国政府は、これまで通り冷淡で腐敗しているのである。・・・
    この経済的進歩は、良心のかけらもない先進国企業と強欲な地元の起業家によってもたらされた、間接的な結果である。彼らの関心は、ただ安い労働によって提供されたビジネス・チャンスを利用することだけだ。それは誉められるような事業ではない。しかし、いかにそうした人々の意図が卑しくとも、その結果は何億という人々を惨めな貧困状態から、はるかにましな状態に押し上げたのである。
2006/11/09 14:42:38  PDFファイル 27479 bytes download
数学教育

（財）日本数学検定協会　JMAの記事　コラム名「Education in Global-Competition」　（２００２年）  渡辺穰二 著
    ドイツ、アメリカ、イギリス、オーストラリアなどの教育専門家と共に、発展途上国の様々の教育プロジェクトに関わっていると、教育セクターでの世界的な方向に驚かされます。

    その一つは、欧米では、高等教育が、労働市場の需要に的確にあわせるシステムが形成されつつあることです。例えば、日本では、なじみのないCBE(or CBT)（Competency Based Education又はTraining）は、欧米の教育専門家の間では、教育を議論する場合にたいへん重要な概念の一つです。

    CBEを実施する理由は、以下のようになります。学生は、教育を受けた後、社会に出て働くことになります。従って、CBEでは、各産業界から仕事をする場合に必要となる「Competency：技能」（技能名と詳細の記述）を教育セクターが受け取ります。また、コースを受講した後の検定についても、検定方法と合格基準を産業界が提供します。つまり、教育訓練の結果として、どのような「技能」を習得しているべきかを産業界（社会）が規定するのです。一方、そのカリキュラム、期間、教育機器、テキストなどは、各教育機関に自由に任されています。簡単に言えば、教育訓練により、社会（労働市場）が求める結果を出せれば、それで良しという合理的なシステムです。
2006/11/09 14:42:26  PDFファイル 42584 bytes download
SUKEN Seeks Partnerships for Its International Development (2002年)  WATANABE Joji Project  Director GMC 著
    “SUKEN” is a standardized mathematics certification system, initiated in 1990 in Japan with a mission to encourage children, students, adults and other lifelong learners of mathematics. Global Mathematics Certification (GMC) is a vision to make “SUKEN” available and applicable throughout the world, thereby assisting more people including those in the developing economies to participate in sound economic activities, since enhanced math capabilities will enable better communications and create more business opportunities.
2006/11/09 14:42:09  DOCファイル 57856 bytes download
数学力は、経済問題である。"Mathematics: the Source Problem in the Developing Economies."　（2002年）  渡辺穰二 著
    過去十数年、経済・経営の専門家として、私は、政府開発援助 （Official Development Aid：ODA）に従事し、主にアジア・アフリカ諸国で仕事をしてきた。

    そして、発展途上国の状況について深く理解すればするほど、「人々の低い数学力が、経済問題を再生産している。」ということを強く認識するようになった。

    過去20年程度で見ても、サハラ砂漠以南のアフリカや中南米の貧しい国々は、さらに貧しく 、また、一時、経済的に成功した、と言われた東南アジア諸国であっても、人々の不十分な数学力は、経済上の大きな障害となっているのである。

    私が、ここで指す数学力とは、高度先端技術の知識でも金融工学でもない。日本の小学校高学年や中学校レベルの数学的思考、論理力や統計分析に必要な知識・技能のことである。

    多くの発展途上国で債務返済のため医療や教育に資金が回らなくなる現状を見る時、人間が有する様々の技能の中で本質的に何が問題であるのか深く考えざるを得ないのである。

    そして、私の知る限り「数学力＝経済問題」であるという理解に到達している国際援助機関や専門家は、日本はもちろん、世界にも未だにないことをここに指摘し、この拙文が、民間の人々や公的機関による発展途上国への新たな援助の方向付けになることを願うものである。
2007/01/07 22:04:24  PDFファイル 840974 bytes download
Can "Suken" (mathematics certification) encourage students to acquire higher math capabilities?  International Congress for School Effectiveness and Improvement  5 - 8 January 2003, Sydney Australia   Joji WATANABE/Masahiro ARIMOTO (January 2003) 著
    The Mathematics Certification Institute of Japan is assisting the learning of mathematics by administering "Suken" or mathematics certification with ten levels from mid. year level of primary education to the highest college level. Since 1990, the annual number of "Suken" participants increased 10-30% every year in Japan to exceed 150,000 in 2001 and is expected to be around 175,000 in 2002 in Japan, Korea, Indonesia, etc. in total. Because "Suken" certificates can be counted as credits in mathematics courses or as merits in school admission in Japan, "Suken" participants can be highly encouraged to succeed in Suken. This paper discusses various aspects related to Suken, such as its history, background, objectivity and students’ motivation in applying Suken to formal education and lifelong learning.
2006/11/09 14:42:14  DOCファイル 133632 bytes download
国際交渉

国際交渉　−　試行錯誤から学ぶ　　（近畿　化学工業界　平成8年9月１日　通巻５２１号）  渡辺穰二 著
    私は、元来石油化学を専攻した技術者である。国際石油資本（Ｓｈｅｌｌ系石油会社）での仕事が国際交渉の経験の初めであった。その頃、私の仕事の一つに技術契約に関するものがあったのである。

    まだ、２０代の若造で経験もなく頼りなかったことと思われるが、技術系ではあったが英語でのコミュニケーションに不自由がなかったおかげで、役員が行う英蘭系外国人との会議等では、しばしば引っ張り出された。また、技術コンサルティングを受ける機会があり、外国人とのコーディネーションや英文の技術報告書を作成したりした。

    その後、社）海外コンサルティング企業協会で国際協力事業団（ＪＩＣＡ）や国連工業開発機関（ＵＮＩＤＯ）の調査活動やコンサルティング・プロジェクトを経験、さらに、外資系経営コンサルティング会社を経て独立、その後は、主に東南アジアでのプロジェクトに従事している。
2006/11/09 14:41:58  DOCファイル 38912 bytes download
英語教育

私と英語　（2004年）  渡辺穰二 著
    30年ほど前の時代、國弘正雄、松本道弘、西山千などの人々がいて英語が輝いている時代があった。

    英語が使えるだけで、カッコいい気がした。私は、その人たちの影響を受け、例えば、松本道弘氏から話を聞いて英語を勉強した。

    現在の私の英語力は、松本道弘氏の決めた段位表からすると4段である。国際会議の司会ができるというものだ。

    もちろん、英米人のネーティブだけでなく、東南アジアやアフリカ人などの話す様々な英語も理解できる。

    大学の一年時に、英語を自由に話せるようになった後、私は、英語会話学校や塾で教えたり、通訳のアルバイトをした。

    社会に出てからは、技術契約交渉、国連機関のコンサルタントや国際協力で英米豪のネーティブの人たちと仕事をした。私は、論理的な文章を書くので、しばしば彼らネーティブの英文を修正し、まとめる側にいた。
2007/01/07 22:23:28  PDFファイル 39926 bytes download
日本留学

IEDI conducts Education / Human Resources Development Projects. (1997)  Joji WATANABE 著
    WHAT IS IEDI?

    IEDI is an NPO with professionals specialized in consulting services and education for international students to/in Japan.    The IEDI consultants have expertise mainly in four fields: (1) education and human resources development, (2) regional and industrial development, (3) economic analysis, and (4) institutional development, and evaluation of development projects in the relevant fields.
2006/11/09 14:42:15  DOCファイル 92160 bytes download
"THE EDUCATIONAL COMMUNITY:SOLUTIONS TO GLOBAL ISSUESTHROUGH INTERNATIONAL EDUCATION" (1997)  Joji WATANABE 著
    Exchanging international students at higher education among nations can take a vital role in shaping the future of the mankind, since those who have studied at universities abroad have better understandings on global issues and can communicate much better internationally based on their international exposure than others with limited experience.
    The advent of the modern technologies like INTERNET will ease the financial and time barriers for international communications among professionals who have studied abroad and share the same value to make the world better.
    The Educational Community is a system recently proposed by a committee in the education and HRD-related consulting sector in Japan to tackle international issues by providing opportunities of education and eventually conflict resolution based on the INTERNET technologies.
2006/11/09 14:42:22  RTFファイル 430296 bytes download
総合調査：日本留学に将来はあるか？ (1997年)  小木曾友、渡辺穰二、田中紳一郎 著
    日本留学への興味は、非漢字圏であるアジア諸国でも大きい。日本産業の経済的プレゼンス 、欧州諸国を上回る親密感は、同じアジア人としての日本にある。現状でも、日本は、米国、英国、豪州に、続く第４位であるが、さらに留学生を呼び込める潜在需要は、高いと考える。

    今後の戦略として、闇雲に留学生数（量）を追及することは、適切ではない。日本以外の留学生受入れ先進国のすべてが、移民を受け入れてきたことを考えたとき、極めて限られた移民受入れ政策 しか持たない日本との単純な比較は適切ではない。

    海外でのPR活動、情報提供、カウンセリング、留学生選抜制度、奨学金決定システムの充実により、より優秀な留学生の確保、出身地域の多様性等「質」の向上に努力すべきである。

    留学生受入に係る多くの日本の関係機関や担当者にとって、質向上を目標とすることが、最も、長期的で効果的な好循環 を生む方法と考えられる。
2007/01/07 18:49:07  PDFファイル 82828 bytes download
東南アジアから先進７ヶ国への元留学生500人に聞く （小論文）（1997年）  小木曽　友 、田中　紳一郎 、渡辺　穣二 著
    日本全体の戦略としては、留学生受入や教育に係わる機関や人々が、海外での情報提供、留学生選抜、受入制度など全ての面で質向上を目標とすることが、最も長期的に効果的な好循環を生み出す方法である。

    そのためには、日本が、留学生を受け入れることについての文化的、社会的意義、また、留学生教育の知識集約型輸出産業としての位置付け、さらに、日本産業の国際活動を直接支える人材育成という経済的価値をも再認識する必要があろう。
2007/01/07 18:43:48  PDFファイル 43303 bytes download

HOME

© TETRAMORPH